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NISA?iDeCo?投資初心者はこれを読めばすべてが分かる!

【2024年2月版】投資初心者のための基本ガイド:始める前に知っておくべきこと【新NISA編】

初めまして。ライターのりゅうと申します。

この記事をご覧頂いているということは、あなたは将来の資産に対して多かれ少なかれ不安を抱いているのではないでしょうか?

2024年1月から始まった少額投資非課税制度(通称:新NISA)、TVや書店でよく見かけるようになりましたね。

ですが、株とか投資はよく分からない、お金が減るかもしれない、そんな不安や疑問がついて回り、最初の一歩を踏み出せていない人も大勢います。

 

2024年2月現在、新NISAを利用している人の割合はたったの10%程度だそうです。

 

つまり残りの90%は、資産形成に見向きもせず今という人生で一番若い日を無駄に過ごしているのです。投資というのは時間が命。1年でも、1日でも早く始めた人が将来、数百万・数千万円という利益を得ることができるのです。

ここでリスクを取らず、お子様の進学や習い事の希望を叶えてやることができず、満足にもらえない年金で老後を過ごすのか。

あるいはここでリスクを取り、年に数回家族旅行に行き、お金に不自由することなくのびのびと生活し、豊かな老後を過ごすのか。

今日、この時の行動があなたの人生を変えるのです。

そしてこの記事を読んでいるあなたは、今まさに最初の一歩を踏み出し、人生の分岐点に立っているのです。

私にあなたの人生を変えるお手伝いをさせて下さい。

 

この記事では新NISAがどのような制度なのか、これを利用することで得られる税制上のメリットは何か、そして将来の資産形成にどのような影響を与えるのか、これらのポイントについて詳しく解説していきます。

 

新NISAとは?

通常、株式や投資信託などの金融商品に投資をした場合、これらを売却して得た利益や受け取った配当に対して約20%の税金がかかります。

NISAは「NISA口座(非課税口座)」内で、毎年一定金額の範囲内で購入したこれらの金融商品から得られる利益が非課税になる、つまり税金がかからなくなる制度です。

2024年1月以降制度が新しくなり、より分かりやすく、より使いやすくなりました。

新NISA概要(国税庁HPより引用)

従来のNISAでは一般NISA、つみたてNISA、ジュニアNISAと分類されていて、一般NISAとつみたてNISAはどちらかしか選択できず、また非課税期間もそれぞれ5年、20年という制約がありました。

ところが新NISAでは、ジュニアNISAは撤廃され、一般NISA・つみたてNISAが成長投資枠・つみたて投資枠となり、一人でどちらも使えるようになったのです。これが新NISAの大きな特徴といえるでしょう。

新NISAは何に投資する?

新NISAでは、株式や投資信託、債券、不動産投資信託など様々な投資対象が選択可能です。

初心者におすすめは投資信託に積み立て投資することです。

投資信託って何?投資するメリットは?

投資信託とは?

投資信託について説明する前に、株式と投資信託の違いについて説明しましょう。

 

株式(個別銘柄投資):上場している各企業(マクドナルド、ユニクロ(ファーストリテイリング)、任天堂などなど)が発行している。1株〇〇円で取引され、これを買うことで株主となる。

投資信託(インデックス投資):色んな企業の株式を詰め合わせたパッケージ商品のようなもの。証券会社ごとにパッケージのラインナップは異なる。(全世界の株式に投資するオールカントリーアメリカのトップ企業に投資するS&P500などがある)

 

個別銘柄投資は好きな企業や有名な企業を自分で選ぶことができ、うまくいけば短期間に株価が2倍、5倍、10倍となりあっという間に資産を増やすことができます。

逆に言えば、業績の悪化等によりあっという間に資産が半分になったりすることも十分ありえるのです。

投資信託(インデックス投資)は証券会社にお金を預け、ファンドマネージャーという専門家があなたの代わりに資産を運用します。

個別銘柄投資とは違い多くの企業に少しずつ投資するので、短期的に大きく利益が出ることはありませんが、暴落のリスクに強いのが特長です。

投資信託に投資するメリット

さて、ここからは投資信託に投資するメリットについてお話しします。

投資信託のメリットは4つあります。

 メリット1:少ない金額から購入できる

 メリット2:株式や債券などに分散投資できる

 メリット3:複利の効果により資産がどんどん増える

 メリット4:専門家が運用してくれる

ひとつづつ見ていきましょう。

メリット1:少ない金額から購入できる

投資信託では、月1万円程度からでも投資することができます。

個別銘柄は企業によりますが、1株10,000円を超え、1単元(100株)買うのに100万円以上必要という場合もあります。

資金に余裕がない方は、毎月少しずつ投資信託に積み立てるのが良いでしょう。

メリット2:株式や債券などに分散投資できる

投資の基本は、資産をいくつかの商品に分けてリスクを分散させる分散投資

個人の投資家が、自分だけで分散投資しようとすると、多くの資金が必要となりますが、投資信託は小口のお金を集めてひとつの大きな資金として運用するので、さまざまな資産に分散投資し、リスクを軽減することが可能になります。

投資信託は、このような分散投資の考え方から生まれた金融商品です。

メリット3:複利の効果により資産がどんどん増える

下の画像は、それぞれ月1万円、3万円、5万円を20年間投資した場合のシミュレーション結果です。

20年投資した場合のシミュレーション

どうでしょう。同じ期間投資しても、積み立て額によって将来の資産は大きく差が開いていくことが分かるかと思います。

これは複利という効果によるものです。

単利は直線、複利は曲線的に増えていく

単利とは、元金10,000円の4%増は10,400円、4%増は10,800円…と元金に対して利息がつくので、資産の増え方は一定になります。

複利とは、元金10,000円の4%増は10,400円、その4%増は10,816円…と増えた元金に対して利息がつくので、時間がたつほど曲線的に資産が増えていくのです。

これは20年間で計算しましたが、現在20代、30代の方であれば30年、40年と運用し続けることができますし、毎月の積み立て額を増やせばこの曲線はもっと反り立っていくことでしょう。

メリット4:専門家が運用してくれる

株式や債券などの投資に必要な知識や手法を、個人で身につけるのはなかなか難しいものです。

投資信託は、経済・金融などに関する知識を身につけたファンドマネージャーが、投資家に代わって運用します。

また、個人では買えない・買いにくい海外の株式や債券、特殊な金融商品への投資も可能です。

新NISAは節税効果がある!?

運用口座によっては利益に対して税金がかかる

 

新NISA内での投資によって得た利益は全て非課税となります。

通常、特定口座でのこれらの利益は課税対象となり、20%の税金(所得税15%+住民税5%)が課せられますが、新NISA内ではこの非課税枠が適用され、投資家はその利益への税金を免除されるのです。

運用した後は?投資したお金はどうすれば返ってくる?

投資し運用しているお金は、いつでも現金化することができます

運用している証券会社のマイページから、自身の保有している投資信託を売却することで数営業日後に現金として受け取ることができます。

ただし、投資信託は長期で運用することを前提としているため、短期で売却することはおすすめしません。

投資信託は長期的に見ればリターンが得られる可能性が高いですが、短期だと利益がマイナスになっている場合が少なくないからです。

マイナスになっても慌てず、どっしりと腰を据えて待ちましょう。待ちの姿勢こそが、個人投資家にとって最も勝つ可能性の高い方法なのです。

投資信託において注意すべきこと

市場は変動する

市場は変動するものであり、投資信託の価格も影響を受けます。

市場の変動に対処するために感情の管理が求められます。感情的な決断が投資判断に影響を与えないようにしましょう。

信託報酬が安いものを選ぶ

投資信託の信託報酬は、ファンドマネージャーや運用会社に支払われる手数料です。

これが高いと、リターンが減少する可能性があります。報酬の水準を理解し、適切なバランスを考慮することが大切です。

銀行の窓口でも投資信託は受け付けていますが、私は断然ネット証券をおすすめします手数料が段違いです。

 

例えば、ネットから開設する楽天証券の信託報酬は

楽天・オールカントリー株式インデックス・ファンド」:0.0561%

楽天・S&P500インデックス・ファンド」:0.077%

一方、銀行の窓口で開設する場合の手数料:最大3%程度

 

これを比べると、約53倍(!)も違うことになります。

銀行は手数料で利益を得ているため、このように高い手数料をとられることになります。

口座開設するときはネット証券から開設しましょう。

まとめ

・新NISAは投資信託へ投資

・つみたて投資枠へ毎月積み立てする

・5年、10年と長い期間運用し続ける

・証券口座開設はネット証券から

新NISAは、将来の資産形成において非常に有益な手段となる制度です。

投資家が節税効果を活かし、様々な投資対象を活用してリスクを分散させることで、より安定した資産形成が可能です。

将来への賢明な投資を考えるなら、新NISAを活用しましょう。